発行日:2024年10月1日
定価:1,100円(税込)
● PIショーと日本の販促
● 法人ギフトの『傾向と対策』
● 東京インターナショナル・ギフト・ショーレポート
● クリエイティブ・トイの魅力
● 年末年始に役立つ・楽しむアイテム
● ギフトショップルポ
2024年10月9日(水)10日(木)11日(金)に第70回インターナショナル プレミアム・インセンティブショー秋2024(PIショー)が、東京池袋・サンシャインシティ 文化会館ビル コンベンションセンターにて開催される。
この35年間でPIショーも、そして販促も大きく変化し、進化した。
詳細は後述するがPIショーがスタートした1990年に5648億円だった「日本の広告費」は2023年には7兆3167億円と1.3倍以上に伸長している。また21年にはインターネット広告がマス4媒体を抜くなど、広告の主役も移り変わる中で、販促の在り方も大きく変わってきている(電通調べ)。そうした中で、PIショーも「推し活」や「サステナブル」、「NFT」など時宜に適ったテーマを捉えながら進化を続けてきた。
本特集では、PIショーと日本の販促の歴史と進化の軌道を追う。
コロナ禍によって、イベント需要やセールスプロモーションが著しく減少し、中元・歳暮などフォーマルギフトも慣習そのものの見直しにより減少傾向にある。
その一方、従業員の定着を促進するための福利厚生の一環として、従業員対象のギフトの充実が図られ、また新NISAの制度が奨励され個人株主が増加する傾向にあるため、株主優待のギフトの拡充が進められるなど、法人ギフトにも追い風が吹いている。
カルビーのファンづくりに役立てる法人ギフト、独自の対法人eギフトを展開するギフトパッドとアディッドバリュー。そしてギフティの株主優待のeギフトから、最新の法人ギフト市場を追った。
社長に就任して二年目。売上より利益確保を目指し筋肉質経営を進める
株式会社ギフトプラザ 代表取締役社長兼CEO 谷田 敏男
1978年創業の(株)ギフトプラザはギフト専門の小売業として、南東北を中心に地域に寄り添いながら、創業以来40余年にわたり事業を継続している。
同社は事業継承の一環として2018年よりM&Aを行っており、2023年には谷田敏男氏が社長兼CEOに就任した。社長に就任して二年目。谷田社長が目指すギフトプラザのあるべき姿はどのようなものなのか。福島県郡山市の本社にて、詳しい話を聞いた。
残暑の9月4日(水)~6日(金)、3日間、好天の中「第98回東京インターナショナル・ギフト・ショー秋2024」および同時開催展「第16回LIFE×DESIGN」、「第36回グルメショー秋2024」、「LIVING & DESIGN2024」が東京ビッグサイト東展示棟1~8ホール、西展示棟1・2ホールおよびアトリウムにて開催された。
編集部の選んだユニークな出展社、バイヤーの声、各種コンテストに結果など、今回の「ギフト・ショー」の内容を会場からレポートする。
2023年度の国内玩具市場規模は、前年度比107.1%で1兆193億円となり、少子化が進む中でも4年連続で伸長している(日本玩具協会調べ)。その一因として、10代以上の新たな顧客層である「キダルト」による購買増がある。彼らは玩具がもたらす懐かしさや創造性、ユーモアに引かれ、自分の個性を玩具で表現したい、集めたいという欲求などから玩具を買い求めている。SNSなどで、創作した作品や集めたものを見てもらいたいというニーズもあるようだ。
本特集では「創造性」をフックに大人をも魅了する玩具に注目。一定の用法や作例に限定されず、自由な発想で遊べる玩具を「クリエイティブ・トイ」と名付け、画期的な5商品を紹介。各商品の担当者に取材した。
毎年9月下旬には、持続可能な社会について改めて考えるSDGs週間「Global Goals Week」(GGW)が設定される。この期間には持続可能な開発目標(SDGs)の推進と達成に向け、世界中でイベントが開催されている。今年もGGW期間を機にますますSDGsへの関心が高まった。また、SDGsの考えは社会に定着し、それに対する企業の取り組みは広がり続けている。
年末といえば大掃除を思い浮かべる人も多いのではないだろうか。「煤(すす)払い」ともいわれ、一年で家の中にたまった汚れを掃除し、家と心を清めて年神様をお迎えする意味がある。一方で大掃除は部屋を片付け、収納方法、そして暮らしを見つめ直す絶好の機会でもある。
また、年末はおせち料理作り、帰省の手土産の買い物などで大忙しなことも想像できる。さらに年末から年始にかけては家族や親戚、友人が集まる機会でもある。
伝統的な箒からアイデアの詰まった食器用ブラシ、もちつき機、そして備忘用の便利なメモまで年末年始に便利なグッズや楽しむアイテムを紹介する。
SDGs(持続的な開発目標)への取り組みが本格化しており、またコロナ禍を経てから特に地域環境や地域社会に対しての意識が高まっている。ギフト流通業界においても、環境や社会にとって、やさしい商品・サービスであることが選ばれる基準となっており、ビジネスガイド社主催の見本市でもそうした商品・サービスが注目を集めている。
本連載では、そうした商品・サービス、あるいはそれらを展開する企業を紹介する。